調査目的に適した調査対象者を、多数のモニターの中から抽出できるのがネットモニターアンケート調査の特長です。
自社のマーケティング課題を解決するためのアンケート調査をする際には、「調査対象者を誰にするか」が非常に重要です。
例えば飲食店の顧客満足度調査や新商品開発調査のアンケート調査をする場合、無作為に誰でも回答できるようにしていたら、課題解決に役立つような回答が集まるでしょうか。普段まったく外食をしない人、自分でお金を払わない人の回答は信頼性が低いと考えられますので、そういった人は対象者から外し、できるだけ「調査に適した人はどんな人か」の条件を具体的に設定してモニターを抽出することが第一の重要ポイントとなります。
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そういった調査対象となるモニターを予め抽出する作業を「スクリーニング調査（ふるい分け）」と言い、基本的にネットモニターアンケート調査の際には「スクリーニング調査」と「本調査」をセットで実施します。
無料や格安料金のネットモニターアンケート調査といったものもありますので、一見安い料金でモニターアンケートができそうな印象がありますが、そういったアンケート調査はスクリーニング調査のステップを経ていませんので、企業の重要なマーケティング課題を解決するための調査には不向きといえます。
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新商品開発や新サービス開発を任された際、どんな商品やサービスを生活者に提案するか、そのコンセプトを創出するうえでの難易度を、弊社では３段階に区分しています。
新商品開発や新サービス開発の
三角形の下から上に行くに従って、《現実的・顕在的・表層的なわかりやすいもの》から、《内面的・潜在的で奥深くの思考》の上位概念へと移っていきます。
◆概念的・潜在的な意識・・・・・理想の生活の提案
◆行動に転化されているもの・・・・・生活者の行動・動態に現れている「あったらいいもの・いいこと」を発見し、潜在欲求を充足
◆現実的・顕在的なもの・・・・・不満・不足・不快・不安など「不」の解消
「①現実的・顕在的なもの」とは、生活者が商品やサービスを利用した際に感じる不満・不足・不快・不安などです。
これはアンケート調査やグループインタビュー調査などを実施することで、「この商品のここが使いにくい」「こういうサービスがあったらいい」といったご意見を収集し、いわゆる「不」の解消をすることで新商品・新サービス開発に活用できます。
またその発想の範囲も限定しなければ、さまざまな方向に拡げていくことも可能です。
たとえば「アイロンがけが嫌い」という「不」は、アイロンを作っているメーカーでは「アイロンがけが好きになるアイロンの商品開発」という命題になりますが、違う発想方向で考えると（実現可能かどうかは別として、ですが）「アイロンがけの家事代行サービス」「しわにならない洗剤」「しわにならない服」「しわにならない洗濯機」「アイロンがけのクリーニングサービス」「夫や子供がアイロンがけをやりたくなる家庭運営法講座（？）」・・などひとつの「不」からいろいろなものが生まれる可能性があります。
「②行動に転化されているもの」とは、生活者の意識の中で何か「こうしたい」、「これがやりにくい」といった思考があると、それが無意識のうちに何らかの行動に現れてくることを指しています。
たとえば、「入浴時、湯船に浸からず足湯で済ませている」「両親貯金をしている（親のための貯金）」といった行動が定性調査で明らかになったとします。この「足湯する」という行動や「親のための貯金する」という行動の理由・動機も同時に調査したり、言葉で表現されないこともありますので実際に使っているところや状態を見るために観察調査をすることで、新商品や新サービスへと発想を拡げることができます。
「入浴時に足湯」ですと、「毎回お湯を溜めるのがもったいないので節約のため」とか「シャワーだけでは血流がよくならないので」といった理由に応じて、「お湯を温める装置」「足湯を手軽にできる装置」とか「血流をよくする美容家電」「血流をよくするストレッチ」「血流を良くするサプリ」などが、「親のための貯金」ですと、直接的に「金融機関の預金サービスメニュー」はもちろんありますし、他にも「いろいろな親の見守りサービス・商品」に展開するなど、いろいろな方向性での開発が発想できると考えられます。
「③概念的・潜在的な意識」とは、上記①②のような特定のモノやサービスに関連する意識や行動ではなく、その人の考える「理想形・理想の生活」のお話しになります。
ですのでたとえば浴室の商品開発をする場合でも「理想のお風呂生活とはどんなものか」はもとより、お風呂生活だけでなくライフスタイルそのもの、深層の考え方がそういったお風呂商品選択の場合にも影響してくると考え、調査では深いところを聞いていくヒアリング調査（デプスインタビュー調査）を実施します。
企業様の様々なニーズに応じた弊社のサービスについては《新商品・新サービス開発調査サービス》 《顧客満足度調査（消費者対象）》 《顧客満足度調査（取引先対象）》 《グループインタビュー調査サービス》 《ヒアリング調査サービス》 《アンケート用紙のみ作成代行サービス》《ヒアリング調査・インタビュー調査研修サービス》 の各ページに詳しくご説明しておりますので、ぜひ一度ご覧下さい。
消費者の声を聴くと、新商品・サービスの開発には迷いがなくなりますので、
ぜひ一度市場調査を実施してみてください。
サービス内容のご説明
商品・サービスのタイプによって、マーケットリサーチの手法は違ってきます。
そのタイプとは《感性が選択基準になるもの》と《実用性が選択基準になるもの》です。
《感性が選択基準になるもの》とは、主に服やバッグ、装飾品などファッション関連であり、《実用性が選択基準になるもの》とは、食品・家電・家・クリーニング・塾・・・、枚挙にいとまがないので省略しますが、割合では《実用性が選択基準になるもの》の方が多くあります。
実際には《感性》と《実用性》が混合している商品やサービスも沢山ありますが、わかりやすくするためにここではふたつに分類しています。
ふたつのタイプ別でのマーケットリサーチの手法の大きな違いは、以下の通りです。
・ターゲットとなる若い女性に嗜好や意見を聞くような調査を実施することよりも、彼女たちの「実際のファッションの嗜好や流れを分析すること」の方が重要となります。
たとえば以下のような手法が考えられます。
⇒ファッションビルにて、買い物に来ているおしゃれな女性のファッションチェックをする
⇒若い女性向けファッション誌のデザイン傾向を分析する
こういった情報を以下のような嗜好のポジショニングマップに落とし、「自社が勝ちやすいポジションを発見する」といった手法が適しています（切り口はその商品・サービスによって変わってきます）。
この手法が適している理由は、好き嫌いなど感性で選択されるものは潜在意識下で無意識に決められていることが多いため、アンケートなど言葉で尋ねても本当のところはわからないといえます。この理由から、彼女たちの選択結果である実際のファッションを観察したり、お手本となるファッション誌を分析するといった手法を取るのです。
もう一方の《実用性が選択基準になるもの》では消費者に現在の使用状況や嗜好などを調査する手法が適しています。
消費者調査が適している理由は、対象となる商品・サービスに対する評価や満足点・不満点について消費者が意識しているので調査が可能であるためです。
また、潜在的な（無意識な）欲求については、その商品・サービスに関連する生活の中での行動や現状・状態を調査することで、新しいコンセプトのヒントを発見することができます。
よく《消費者の苦情は宝の山》 《困ったときは消費者にきけ》 などと言われておりますように、消費者調査を実施すると、本当にたくさんの気付きやアイデアのヒントを見つけることができます。
ただ、やみくもに「思いついたことをアンケートにすれば、有効な回答が得られる」というわけではありません。
新商品やサービスの開発に役立つ回答を得られるかどうかは、調査実施前に作る「調査設計」が重要なポイントとなります。
調査設計は文字通り調査の設計図のようなもので、これがしっかりできていないと、後でどのような分析をかけても、役立つ情報に仕立てることはできないからです。
調査設計とは？
・何のために調査するのか
・調査対象を誰にするか
・どんなことを質問するか
などを、ターゲットの行動や意識をイメージしたり、落としどころの可能性の仮説を立てたりしながら考えていくものです。
次に、調査設計の内容を実際の質問文にしていきますが、この過程では回答者から《使える回答》を引き出すための質問力が重要なポイントとなります。
質問文の言い回しや、選択肢の設定の仕方により、回答の精度・充実度に大きな差が出てきます。回答していただけることを感謝しつつ、回答者をイメージしながら質問文を作成していきます。
実査（調査の実施）では、御社の課題に応じて《アンケート調査》《グループインタビュー調査》《観察調査》《実験調査》などを実施します。
調査の実施後は集計・分析をします。 分析では、定量調査結果（「Ａが○％」などと数値で集計するもの）は全体を俯瞰し、同時に細部に目を配り、性別や年代、項目別で比較したり、仮説を立てたりしながら、データの意味するところ を読み解いていきます。
定性調査結果（アンケートの自由回答や、インタビューなど言葉で表されるもの）は、新しいアイデアを生み出すためには非常に重要なもので、インタビュー調査での参加者のなにげない発言や、アンケートの自由回答の中に、商品開発に使えるキーワードが潜んでいたりするものです。そういったキーワードを見つけ出すために、丹念に分析していきます。
同じ調査結果を見ても、分析する人間によって重要だと感じるポイントや、目の付け所に違いが出てきますので、長年の経験と実績がある当社のような会社をお選びください。
集計・分析後、コンセプトをご提案します。
コンセプトの創出は、分析すれば自動的に生まれるものではなく、分析した結果に分析者の暗黙知を合わせて昇華させるものですので、経験とスキルが求められます。
最終的には《人々に》《喜んで買っていただける》商品やサービスを開発するのが目的ですので、調査結果だけでなく人の生活感や価値観・欲求など《世相》《世間に漂っている空気感》といった、《もや～っとした時代感覚》にも敏感であることが重要です。（この《もや～っとしたもの》とは、日々世の中（日本だけでなく世界のことも）で起こる事件や事象によって、人々の潜在意識の中にいつのまにか形成され、やがて顕在意識に現れてくるものです。）
そういった時流の変化を織り込むことも、コンセプト作りには重要となります。
「新商品・サービスのコンセプト」についてのお問い合わせは、下記のお問い合わせフォームからお願いいたします。
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０１２０－９６４－８０６ までお願いいたします。