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デプスインタビュー調査の活用事例

デプスインタビュー調査は様々な場面で活用できる調査であり、「一般消費者(生活者)(BtoC)」 だけではなく、「企業の人(BtoB) 」に対しても調査の実施が可能です。以下はそれぞれの活用方法のご紹介です。


「取引先など企業の人」が調査対象(BtoB)の場合

取引先顧客企業の満足度調査や、取引先ではない(全く関係がない)業界、今は取引がないが今後将来的に開拓をしていきたい業界についての情報収集をしたい場合などに、デプスインタビュー調査は有効です。
特定の企業・業界の担当者にインタビューを行いますので、二次データ(雑誌・書籍や既に世の中に出ている情報)では得られないリアルな話がが収集できます。

BtoB事例1:容器メーカーが顧客企業の顧客満足度アンケート調査を実施するにあたり、調査項目を抽出するための事前調査に活用。

取引先顧客企業の担当者が「自社の何に満足を感じているか、不満を感じているか?」については、自社の予想や思い込みとは違う場合が多いことから、アンケート調査の調査項目を抽出するために顧客企業へデプスインタビュー調査を実施しました。アンケート調査は約500社に実施し、デプスインタビュー調査は10社に実施しました。

「自社の顧客企業」とひと口に言っても、その特徴によって「A社は○○については満足しているが、B社は不満がある」とか、「A社は●●についてはこうしたいと考えているが、C社はこうしたいと考えている」など、多種多様な評価をお持ちですので、まずは属性が共通するいくつかのグループに顧客企業を分類し、各グループから最低3社程度はデプスインタビュー調査を実施して調査項目を抽出する必要があります。

どのようにグループ分けするかはその企業によってまちまちですが、「全国に支店があり地域ごとに評価の違いがあるのではないか?」という仮説がある場合は、「地域別」にグループ分けすると有効ですし、取引形態別に違いがあるのではないか?という仮説がある場合は、「直接取引しているメーカー、代理店経由のメーカー、卸売会社など取引形態別」にグループ分けしたり、あるいは取引金額により評価の違いがあるのではないか?という仮説がある場合は、取引金額の規模別に3~5グループに分けます。
グループ分けしたら、それぞれのグループの特徴を代表する企業(最低3社程度)にデプスインタビュー調査を実施します。

この事例では、デプスインタビュー調査結果から、グループごとに違う特徴のあるご意見、共通するご意見など整理・分析し、アンケート調査質問を作成しました。
アンケート調査は約500社の顧客企業に配布、調査結果を分析し、課題解決策をご提案しました。

BtoB事例2:素材メーカーが下請け販売だけでなく、販路拡大のためにユーザー企業(の業界)に直接取引できるようにするにはどうしたらよいか、現状を把握するための調査に活用。

『卸売会社を通しての販売は営業努力をしなくても売れるが、一方で卸売会社に価格などすべてをコントロールされている下請け状態のため、この現状を打開したい』という目的がありました。
しかしユーザー企業(の業界)への接点の持ち方や、ユーザー企業が商品についてどのような認識や評価を持っているか、情報収集はどのようにしているかなど、わからないことだらけの状態であり、まずは現状を把握する必要がありました。
このように接点がない調査対象者を抽出する場合は、ネットモニターを利用します。
当社が契約するネットモニター会社のモニターにスクリーニング調査(事前調査)を実施し、ユーザー企業(の業界)の発注担当者を7名抽出、デプスインタビュー調査を実施・調査結果を分析し、課題解決策をご提案しました。


「一般消費者(生活者)」が調査対象(BtoC)の場合

一般消費者(生活者)に話を聴く調査はグループインタビュー調査(あるテーマのために集めた参加者5,6人に座談会形式で話を聴くもの)の実施が多いですが、グループインタビュー調査のように座談会会場に集まってでは聴けない課題の場合は、デプスインタビュー調査で実施します。 実施場所としては調査目的に合った場所になります。調査対象者のお宅や、趣味・スポーツ等の調査ならその話が聞きやすい場所といった具合です。

理想を言えば、家の中で使う商品(例えば家電製品、洗剤などの日用品、調味料など様々なもの)について正確に現状把握をするためには、使っている場所で使っている状態をそのまま観察するのが最適です。
というのも日常使っている商品は使い慣れているだけに無意識にやっている行動が多いため、グループインタビュー調査などで改めて「どういう使い方をしていますか?」と聴いたとしても、意識していることだけが話されて、無意識にやっていることは話としては出てきづらいからです。その「意識されずに話されていないところ」に重要なヒントが隠れていたりもしますので、それを観察も含めて調査するには普段使用している場所での調査が有効となります。

また、上記のような使用実態の観察だけでなく、その商品の置き場所がどこなのかによって、商品の形状を見直すヒントになったり、大型家電製品やトイレ、システムバスルームなど据え付けられている商品などは実際の状態についての評価を聴くためにもお宅に訪問してのヒアリング・撮影は非常に有効だといえます。

BtoC事例1:住宅設備メーカーのシステムバスルームの商品開発に活用。

クライアント様の顧客リストから、購入年、商品タイプ・商品グレードなど条件に合う顧客をリストアップし、お宅に訪問、浴室の中での実際の使用行動や評価・感想を伺い、写真・動画撮影をし、浴室周りの状態から関連商品開発の種の情報、ライフスタイルについてのインタビューなどの情報を収集しました。
また競合住宅設備メーカーのユーザーについても調査対象としていたため、ネットモニター会社のモニターにスクリーニング調査を実施して条件に合うモニターを抽出し、同様の訪問デプスインタビュー調査を実施しました。
調査で収集した情報を分析し、商品コンセプト案をご提案しました。

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